太陽光発電による売電を検討するようになると、「逆潮流」という言葉を耳にすることも多くなるでしょう。
「逆潮流」というのは、電力会社に向けて家庭側から電気を送ることです。
電力会社から電気の供給を受けているのが通常の状態とすると、それとは逆の方向に電気が流れるため、「逆潮流」と呼ばれています。
逆潮流が行われるためには、系統連系工事が済んでいる送電線網において、消費する電力よりも自家発電する電力が多くなることが必要です。
その状態になると、余剰電力が電力会社へ向かって戻っていくことになります。
電力会社は逆潮流によって得た電力を、他の家庭などに供給することができるようになります。
つまり逆潮流が確認できて初めて、一般家庭も発電所として機能できるということになるのです。
[太陽光発電システムを電力系統に繋ぐ時の種類は、以下の3種類があります。]
1.逆潮流あり
発電した電力を供給するとともに、余った電力を電力会社に逆潮流させます。
発電量が足りない場合には、電力会社から電力の供給を受けます。
2.逆潮流なし
発電した電力より、自家消費する電力が多い場合に用いられます。
余る電力分が発生する場合は、電力会社に逆潮流させないように、保護継電器を設置する必要があります。
3.自立切替型
主に防災用として設定されるシステムです。
停電などが起きた場合に、系統から切り離して発電した電力を特定の消費電力のために供給します。
蓄電池や他の電源と組み合わせて使用することで、安定した電力の供給が可能となります。
逆潮流ありの場合、余剰電力あるいは全電力を、電力会社に買い取ってもらいます。
ただし売電するには、系統連系への接続が不可欠です。系統の空き容量が必要ですが、太陽光発電の増加によって空き容量はどんどん減っています。
さらに、系統連系の工事費負担金を支払わなければいけません。これらの手続きを踏んだうえで、初めて売電を行えるのです。
自家消費型太陽光発電は「逆潮流なし」に該当します。基本的に逆潮流は行わない前提で導入することになります。
こうしたケースの場合、逆電力継電器などを設置して、逆潮流を防ぐことが求められます。
十分な対策がなされていないと、電力会社にとって想定外の電力が突然流れ込む恐れがあるわけです。
系統に流すべきではない、流すことを想定していない電力が系統に送られる状態を逆潮流といいますので、売電とは概念が大きく異なるのです。
＊まとめ＊
自家消費型太陽光発電を導入する場合、逆潮流によって発電が停止しないよう対策を行いましょう。
対策を怠ると、さまざまなトラブルの原因となってしまいます。
自家消費型太陽光発電は、契約から稼働まで数カ月かかることもあり、簡単に導入できるなシステムではありません。
専門的な部分は業者とよく相談し、導入前の計画をよく練りましょう。
弊社ではSDGs（持続可能な開発目標）の取り組みの中で
太陽光発電に関する事業を展開していますので、
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